辞めた風俗店に在籍写真の削除依頼！依頼文のテンプレと効果的な４ステップを徹底解説

お店を辞めた、または風俗業界から卒業したときの在籍写真（商材写真）の扱われ方について、不安を感じる女性は少なくありません。

このようなお悩みはネット上でも頻繁に目にしますし、私にも似たような経験があります。

この記事では、ベテラン現役ソープ嬢のAki姉が、在籍写真の効果的な削除依頼方法を解説します。

単にお店側が写真の削除を忘れている場合を除けば、主な理由として次の２つが考えられます。

順に詳しく見ていきましょう。

いわゆる「お店を飛んだ」という状況です。

無断で当欠して一週間以上連絡が取れなかったキャストが、何事もなかったように出勤する例が少なからずあるからです。

お店側からすれば決して効率的とは言えません。

そんなわけで、キャスト本人からはっきりと退店の意志表示があるまでは、お店側は在籍写真を残しておくしかありません。

風俗業界は、ある種の「インターネットビジネス」です。

大手通販サイトを見れば分かるように、「取り扱う商品の数が多いこと」は、ネットビジネスにおいて大きなアドバンテージとなります。

風俗店の売り上げは、キャストの数に比例すると言われています。

また、在籍が多い店は繁盛店と認知されるため、女性求人の面でも非常に有利です。

こういった背景から、居もしない女性の写真を故意に掲載し続けるお店が一定数存在します。

退店した女性が写真を消してほしいと頼んでもなかなか削除してくれない、といったトラブルは、ほとんどの場合がこのケースで起こります。

先述したような悪質店の常套句ともなり得るのが、「著作権」です。

多くの風俗店では、即日体験入店という制度を設けているため、事務所に撮影ブースがあり、そこでスタッフ兼カメラマンが撮影します。

一方、誰が写真を撮ったかに関わらず、写っている本人が持っている権利を「肖像権」と言います。

著作権と肖像権では、著作権の方が強いと法律的に解釈されているようです。

風俗店のホームページや風俗ポータルサイトで用いる在籍写真は、女の子の合意のもと撮影、掲載しますので、原則として肖像権侵害にはなりません。

著作権はお店側にあり、使用許諾も取ってるから！

辞めたキャストの写真を堂々と使用し続ける店舗には、このような主張があるのかもしれません。

みなさんご承知の通りかと思いますが、お店を辞めるときは「飛ばない」ことが重要です。

それでもやむを得ず飛んでしまった場合、以下のような考えは禁物です。

ちなみに「飛んでしまって気まずい」の部分に関しては、それほどお店に気を遣う必要はありません。

キャストが飛んでしまったのは、お店側にも原因がある場合が多いですからね。

そして退店の意志が固まったら、それをお店に伝えるのと一緒に、「在籍写真を削除してください」とお願いしましょう。

まずはそれを期待して軽めに連絡してみましょう。

この段階でも、推奨はLINEやメールです。

お店側に誠実な対応をする様子が見られないなら、本格的な削除依頼の準備に取りかかりましょう。

在籍写真の掲載場所は大まかに３つあります。

広告媒体とは、俗にいう風俗のポータルサイトです。

風俗業界もインターネットビジネスですので、繁盛店ほど色々な広告媒体に情報を掲載しています。

「在籍店舗名　+　自分の源氏名」でGoogle画像検索をかけて、見落としがないか確認しましょう。

URLの一覧を削除依頼文に添えれば、ワンタップ又はワンクリックで該当ページにアクセスできるため、お店側の作業のハードルが格段に下がります。

削除依頼文には、写真を削除する「期日」も記載してください。

期日は削除依頼から２週間をめどに設定するとよいでしょう。

口頭で伝えると、あとあと「そんな話は聞いていない」などの水掛け論になる場合もあるので、LINEやメールで文章を残す方が得策です。

削除依頼文のテンプレートを載せておきますので、参考にされてください。

最初の段階で送信したメッセージとは打って変わって、ビジネスライクな固めの文体にしています。

相手に隙を見せないことが重要です。

しかし、それでも削除してくれないときはどうすればよいのでしょうか。

連絡というよりかは、「通報」に近いです。

お店側は、媒体からのこのような連絡を非常に嫌がります。

それを恐れて、速やかに在籍写真の削除をしてくれる可能性が期待できます。

「DMCA申請」とは、著作権保有者が著作権侵害の申し立てを通告することができる制度です。

在籍写真の著作権は、女の子ではなく撮影したカメラマンにありますが、ここでは特に著作権と肖像権の関係性については気にしなくて大丈夫です。

手続きは、オンラインフォームから行うことができます。

申し立ての際の情報が、申請者の名前も含めて、アメリカのLumenというサイトに公開されてしまうのです。

これらの対処を行っても在籍写真の削除にいたらなければ、

最終手段として「弁護士への相談」・「内容証明を送る」といった方法も検討してみましょう。