副業禁止は困る！OLのこっそり副業に風俗が最適なわけ

 

そんな悲しい叫びをあげるOLさんはいっぱいいます。

かなりの数の会社勤務の女性が、なんかいい副業ないかなと思っていると思います。

ただ要注意なのが、

会社員に多い

服務規程の副業禁止規定…

お給料が少ないのに副業禁止ってねえ…

と思いますが、いまだに結構多いですよね、こういう会社。

OLさんなど会社員は、会社にバレず副業をしなくてはいけません。

副業禁止　もし違反がバレたら？

副業禁止規定を破って副業をしたとします。

これが会社にバレるとどうなるか知っていますか？

これは私の知人の女性の話です。

彼女は副業禁止の会社に勤めるOLでした。

大手の会社なので当分働くつもりでしたが、お給料は低め。

元々ブログなど文章を書くことが好きで、お小遣い稼ぎと将来のステップアップに繋がればいいなとの思いから、アフィリエイトを始めました。

数年前の話になるので、アフィリエイトは例の「秒速で億稼ぐ男性」の影響もあり、そこそこの利益を生みました。

ある日上司に呼び出され、

会議室に行くと…

総務部長はじめ何人も管理職が座り、目の前のプロジェクターの大画面には彼女の副業であるアフィリエイトが映し出されていました。

(ﾟдﾟ)！！！

顔面蒼白の彼女。

もう生きた心地がしなかったそうです。

結局、他に一切問題もなく真面目な勤務態度だったことやアフィリエイトやブログの内容も極めて健全、会社の情報の漏えいも一切なかったため、なんとか減給処分に落ち着きました。

それでも安い月給から更に減給です。

しかも噂はすぐ広まり、会社に居づらくなってしまった彼女は結局辞める羽目になりました。

たかがアフィリエイトなのに…

私なんかはそう思ってしまったのですが、このように会社員にとって、副業はバレるとかなり厄介なのです。

風俗店はバレ対策の達人

とにかくバレずに、本業もあるのですから効率的に稼ぎたい。

それが副業を探すOLさん達の本音ですよね。

そこでオススメできる副業のひとつが風俗です。

既に副業として風俗はどうかと検討している女性も、風俗業界に関する知識がまったくない女性も、風俗はバレるかもと心配していませんか？

風俗で働いていることをバレたくない女性は、他の仕事に比べて多いです。

というより、ほとんど全員がバレたくないと思っています。

なので、風俗店は様々な形のバレ防止対策を準備しています。

そのノウハウたるや、他の業種の比ではありません。

他の仕事なら

「ここで働いていること、バレたくないんです」

なんて面接で言えないですものね。

風俗では、面接でバレ対策のための質問がされます。

 

風俗なら自分で別々に確定申告できる？

実は会社員の副業がバレる一番の原因は税金関連です。

一般の仕事、例えばコンビニの店員や飲食店のウェイトレスを副業にしてバレるのは、税務署からの住民税通知などの支払調書が多いんです。

そこに「○○で勤務している」とは書かれていません。

それは個人情報なので、税務署も会社に教えませんし、会社も税務署に問い合わせたりしません。

ただ副業をしていてそこそこ稼いでいたら、他の社員に比べて「高すぎる住民税」が課せられているはずなんです。

そのため住民税の額で会社は気付いてしまいます。

会社勤めをしていると、税金や社会保険料はお給料からの天引き。

会社の総務があなたの税金関連の手続きを管理しています。

風俗嬢は、会社員のように会社に雇用されている社員ではありません。

「個人事業主」という雇用形態になります。

そのため会社にばれにくく対処できるんです。

どういうことかというと、個人事業主は自分で確定申告をします。

これによって二重にメリットがあります。

個人事業主には経費がつきもの

会社でOLをしていると制服は会社から無償で支給されますよね。

仕事で使う備品なども無料です。

OLさんももちろんオシャレをするので服も買うし美容院にも行きます。

でも、キャバ嬢や風俗嬢などのナイトワーカーほど、美容や着飾ることに経費をかける必要はありません。

その他にも風俗嬢には、風俗嬢ならではのお仕事に関連して必要になる出費があります。

そういう物は経費として、確定申告時に申告でき、課税対象額から控除されます。

このためには、

など、必ず領収書かレシートをとっておく必要があります。

少し面倒ですが、無駄遣いを防ぐなど思いがけない効果があるかもしれませんよ。

風俗専門税理士が丸ごと解決！

住民税の普通徴収

その確定申告の際に、副業分は住民税関連の書類は別送にする手続きができます。

そうすれば会社にバレることはありません。

特別徴収でなく普通徴収を選ぶのですが、この方法は確定申告をする税務署や役所で教えてもらえます。

税務署は税金を納めて欲しいだけで、副業禁止にしている会社の味方ではありません。

公務員や一部の特殊な職業を除き、副業禁止の就業規則はあくまでその会社の社内ルールで、法律上での禁止ではありません。

ただ、本業に支障をきたす、勤務に問題が出るおそれがあるという理由で、就業規則上には「副業禁止」の文字があります。

また今の時点で本業に

影響が出ていなくても、

あるいは

副業禁止とはっきり

服務規程に明記されていなくても

 

など

上司などからあまりよい印象を持たれないようです。

会社員である以上、副業をしていることは隠せるなら隠した方が得かもしれませんね、

まとめ

副業しなければお金がない。でも副業禁止の会社員にとっては、バレないことが大切。

その点、風俗ならバレの心配が圧倒的に減りますよ☆